SEO施策を検討する際、「何から手を付けるべきかわからない」「内部対策はある程度やっているが、順位が伸びない」といった悩みを抱える企業は少なくありません。本事例は、業務用機器レンタルを行うオンラインショップ（以下、A社）が、検索結果2ページ目付近で停滞していた状況から、どのように課題を整理し、どの施策を選択したのかをまとめたものです。
本記事では、成果だけを切り取るのではなく、施策前の状態や判断に至った背景、実行時に意識した点、そして成果の捉え方までを時系列で整理しています。SEO施策を外注するかどうか、どのような進め方が自社に合っているのかを検討している企業担当者が、自社の状況と照らし合わせながら判断するための材料として活用していただくことを目的としています。
概要
本事例は、業務用機器レンタルを専門とするオンラインショップ（以下、A社）において、検索順位の伸び悩みを背景に実施したSEO施策の取り組みを整理したものです。A社では、内部対策は一定水準まで整備されていたものの、主要キーワードで検索結果2ページ目付近から抜け出せない状況が続いていました。
本施策の目的は、単に順位を押し上げることではなく、「なぜ1ページ目に到達できていないのか」を構造的に整理し、自社サイトの評価上の弱点を明確にしたうえで、限られたリソースの中でも実行可能な改善策を選択・実行することにありました。
本記事では、施策前に抱えていた課題、その要因分析、方針設計の考え方、実施施策と成果の捉え方までを一連の流れとしてまとめています。SEO施策を検討している企業担当者が、自社の状況と照らし合わせながら「同様の取り組みが適しているかどうか」を判断するための材料となることを目的としています。
事例の概要
A社は、法人向けに業務用機器のレンタルサービスを提供するオンラインショップを運営しており、特定用途に特化した機器ラインナップを強みとしています。SEO施策の主目的は、検索結果における主要キーワードでの露出強化と、サービス検討層との接点拡大でした。
施策期間はおよそ1〜2カ月程度を想定し、内部対策の再評価、競合分析、外部評価の補完を中心としたSEO支援を実施しています。対応範囲は、戦略設計から施策実行、順位推移のモニタリングまでを含む形で進められました。
企業の概要
A社は中小規模の事業体制で、Webサイトは主にサービス内容や料金、機器仕様を伝える役割を担っていました。社内に専任のSEO担当者はおらず、これまでは必要に応じて内部調整やページ追加を行う運用が中心でした。
そのため、SEOに関する知見やノウハウは限定的であり、検索順位が伸び悩んだ際も「どこに手を付けるべきか判断しづらい」状態にありました。こうした体制を前提に、過度に工数を要さない現実的な施策設計が求められていました。
施策前の課題
A社のWebサイトは、SEOの基本的な内部対策については一定程度整備されている状態でした。タイトルタグやメタディスクリプションの最適化、見出し構造の整理、サービス内容を説明するためのページ構成など、検索エンジンが内容を理解するうえで致命的な欠陥があるわけではありませんでした。しかし実際の検索結果を見ると、主要な対策キーワードでは検索順位が12位前後にとどまり、1ページ目に表示されない状況が続いていました。
この状態が続いていた背景には、「内部対策ができている＝上位表示できる」という認識が社内にあった点も影響していたと考えられます。実際には、競合サイトと比較した際に、検索エンジンから見た評価の総量や信頼性の面で差が生じていたものの、その差を具体的に把握できていませんでした。そのため、順位が停滞している理由を明確に説明できず、改善の方向性も定まらないまま時間が経過していた状況でした。
また、外部リンクに関する取り組みがほとんど行われていなかった点も大きな課題でした。A社のサイトは、事業内容としては一定の専門性を持っていたものの、外部サイトからの言及や参照が少なく、検索エンジンに対して「第三者から評価されているサイト」としてのシグナルを十分に送れていない状態だったと考えられます。結果として、コンテンツ単体の品質が一定水準にあっても、検索順位を押し上げる要素が不足していました。
加えて、検索ユーザーの意図に十分に対応できるコンテンツが限られていた点も見逃せません。サービス紹介ページは存在していたものの、「どのような用途で使われる機器なのか」「導入時に比較されやすいポイントは何か」といった、検討フェーズのユーザーが求める情報を網羅できていない部分がありました。その結果、検索上位に表示されている競合サイトと比べると、評価されるコンテンツの量や幅で劣後している印象を持たれていた可能性があります。
これらの要素が重なり、A社では「大きな問題があるようには見えないが、なぜか順位が上がらない」という状態に陥っていました。担当者としても、ページを増やすべきなのか、既存ページを修正すべきなのか、あるいは別の施策が必要なのか判断が難しく、SEO施策を体系的に見直す必要性が高まっていた段階だったと言えます。
課題分析と方針設計
施策検討にあたっては、まず「なぜ検索結果2ページ目から抜け出せないのか」を構造的に整理することから着手しました。内部対策に大きな欠陥が見られない以上、単純な修正作業を積み重ねるだけでは順位改善につながりにくいと判断したためです。そこで、A社サイトの現状を「内部要因」「外部要因」「コンテンツ要因」の三つに分解し、それぞれについて競合との差分を洗い出しました。
内部要因については、タイトルや見出し構成、内部リンクの設計などを確認した結果、検索エンジンの理解を妨げる致命的な問題は見当たりませんでした。一部改善余地はあったものの、ここを集中的に改善しても順位を大きく押し上げる効果は限定的であると考えられました。この時点で、「内部対策を主軸に据える戦略」は優先度を下げる判断をしています。
次に外部要因として、被リンク状況やドメイン評価を競合と比較しました。その結果、検索結果1ページ目に表示されているサイトの多くが、関連性の高い外部サイトから一定数のリンクを獲得している一方で、A社サイトはリンク数・参照元の双方で大きく差をつけられていることが分かりました。ここから、検索エンジンから見た「信頼性」「第三者評価」の観点で不利な立場にある可能性が高いと整理しています。
コンテンツ要因についても分析を行いました。競合サイトでは、サービス紹介にとどまらず、利用シーンや導入時の検討ポイント、よくある疑問への回答など、検索意図ごとに情報が整理されたページが複数存在していました。一方、A社ではページ数自体が限られており、検索意図の幅に十分に対応できていない状況でした。ただし、短期間で大量の新規コンテンツを制作する体制は現実的ではなかったため、量的な拡充を主軸とする案は採用しませんでした。
これらの分析を踏まえ、最終的な方針としては「既存の内部評価を維持したまま、外部評価を補完しつつ、検索意図が明確なキーワードに絞ってコンテンツを最適化する」という方向性を選択しました。外部リンク施策とコンテンツ改善を並行して行うことで、検索エンジンから見た総合評価を底上げし、順位改善のスピードを高める狙いです。
また、すべてのキーワードを対象にするのではなく、競合との差が比較的小さく、改善余地が明確なキーワードに優先的に取り組むこととしました。これにより、施策の成果を短期間で検証しやすくし、必要に応じて方針を微調整できる設計としています。限られたリソースの中で「何をやらないか」を明確にした点も、本事例における方針設計の重要なポイントでした。
実施施策
本施策では、単発のテクニックに頼るのではなく、検索エンジンからの評価構造を踏まえたうえで、複数の施策を相互に補完させる形で設計しました。内部対策が一定水準に達しているという前提を活かし、不足している外部評価を補いながら、検索意図に対するコンテンツの適合度を高めていくことを主眼としています。
また、施策実行後の変化を確認しながら調整を行えるよう、順位や評価指標を定点観測し、改善を繰り返す運用を前提としました。これにより、短期的な順位変動に一喜一憂するのではなく、中長期的に評価が積み上がる状態を目指しています。
実施施策① 外部リンク獲得による評価補完
最初に着手したのは、外部リンクを通じたサイト評価の補完です。課題分析の段階で、競合サイトと比較して外部からの参照が明らかに不足していることが判明していたため、この差を埋めることが順位改善の前提条件になると判断しました。 実施にあたっては、単にリンク数を増やすことを目的とせず、A社の事業内容やサービス領域と関連性のあるサイトからのリンク獲得を重視しました。無関係なテーマからの大量リンクは、評価向上につながりにくいだけでなく、長期的にはリスクになる可能性があるためです。
具体的には、業務用機器や法人向けサービスを扱う情報サイト、業界系メディアなどを中心に、自然な形で参照される導線を設計しました。あくまで「第三者が情報源として紹介する」という文脈を意識し、リンクの貼り方やアンカーテキストについても過度にSEOを意識した表現は避けています。
この施策では、短期間での劇的な変化を狙うのではなく、検索エンジンから見た信頼性を段階的に積み上げていくことを重視しました。その結果、被リンク数の増加とともに、サイト全体の評価が緩やかに底上げされていく兆しが確認されました。
実施施策② 検索意図を起点としたコンテンツ最適化
外部評価の補完と並行して実施したのが、既存コンテンツを中心とした最適化施策です。A社では、サービス紹介ページ自体は存在していたものの、検索ユーザーがどのような意図でキーワードを入力しているのかという視点で整理し直す余地がありました。そのため、本施策では新規ページを大量に追加するのではなく、検索意図が明確なキーワードに絞り、既存ページの内容を強化する方針を採用しています。
具体的には、競合分析ツールを用いて、上位表示されているページがどのような情報構成を持っているかを確認しました。その結果、単なるサービス説明にとどまらず、「どのような業務シーンで使われるのか」「導入時に比較されやすいポイントは何か」「よくある不安や疑問は何か」といった補足情報が評価されている傾向が見られました。A社のページでは、こうした情報が断片的、もしくは十分に整理されていない状態だったため、内容の再構成を行いました。
改善にあたっては、検索エンジン向けの最適化だけでなく、実際にページを閲覧するユーザーが判断しやすい構成であるかを重視しています。情報を単に追加するのではなく、検討プロセスに沿って読み進められるよう、見出し構成や文章の流れを調整しました。また、過度に専門的な表現は避け、初めて業務用機器レンタルを検討する担当者でも理解できるレベル感を意識しています。
この施策により、コンテンツ単体の評価向上だけでなく、外部リンク施策と組み合わせた際の相乗効果も期待できる状態を目指しました。検索エンジンから見た評価要素を一つずつ積み上げることで、順位改善につながる土台を整えることが目的でした。
実施施策③ 数値モニタリングと改善ループの構築
本事例において特に重視したのが、施策を実行して終わりにせず、数値をもとに判断・調整を行う運用体制を整えることでした。A社では、これまで検索順位や流入状況を定期的に確認する習慣がなく、「何を改善した結果、どう変わったのか」を把握しづらい状態にありました。そのため、SEOツールを活用したモニタリング体制の構築を、重要度の高い施策として位置づけています。
具体的には、主要キーワードの順位推移を定点で追える環境を整え、施策実施前後の変化を可視化しました。短期的な順位変動に一喜一憂するのではなく、一定期間の傾向として改善が見られているかを確認することを重視しています。また、順位だけでなく、検索結果での表示回数やクリック状況なども併せて確認することで、検索エンジンからの評価とユーザー行動の両面を捉えるようにしました。
モニタリング結果をもとに、想定通りに評価が高まっていないキーワードやページについては、原因仮説を立てたうえで小規模な調整を行っています。例えば、コンテンツの情報不足が考えられる場合には補足説明を追加し、検索意図とのズレが疑われる場合には見出し構成や表現を見直すといった対応です。こうした改善を繰り返すことで、施策の精度を徐々に高めていく運用を行いました。
このように、外部リンク施策やコンテンツ最適化を単発で終わらせず、数値に基づいて調整を続ける仕組みを作ったことが、短期間での順位改善につながった一因であると考えられます。再現性の観点でも、同様の体制を構築できる企業にとっては応用しやすい施策と言えるでしょう。
成果
本施策の結果、主要キーワードにおいて検索順位の改善が確認されました。具体的には、対策開始前は検索結果12位前後に位置していたキーワードが、施策開始からおよそ30日後には6位前後まで上昇しています。1ページ目への表示が実現したことで、検索結果上での視認性が高まり、これまで接点を持てていなかった検索ユーザーにも情報が届きやすくなりました。
外部リンク施策の影響により、被リンク数が対策前と比較して増加し、サイト全体の評価指標にも変化が見られました。短期間での数値変動であるため過度な評価は避ける必要がありますが、検索エンジンから見た信頼性の底上げが進んだ兆しとして捉えています。また、順位改善に伴い、検索結果での表示回数やクリック数にも増加傾向が見られ、サイトへの訪問数改善にも一定の寄与があったと考えられます。
一方で、今回の成果は特定キーワードを中心としたものであり、すべてのページやテーマで同様の結果が得られたわけではありません。そのため、本施策を「短期間で必ず順位が上がる手法」として捉えるのではなく、内部評価が一定水準に達しているサイトにおいて、外部評価やコンテンツ適合度を補完することで改善が進みやすいケースの一例として位置づける必要があります。
また、順位改善が売上や問い合わせ数にどの程度影響したかについては、商材特性や検討期間の長さも影響するため、慎重に評価する必要があります。本事例では、検索経由の接点が増えたこと自体を一つの成果と捉えつつ、今後の継続的な改善によって中長期的な成果につなげていく段階にあると整理しています。
成功要因
本事例における成果は、特定の施策が突出して効果を発揮したというよりも、状況を冷静に整理し、現実的な判断を積み重ねた結果として得られたものだと考えられます。
内部対策・外部対策・コンテンツのいずれか一つに偏るのではなく、現状に対して何が不足しているのかを見極めたうえで、優先度の高い要素に集中できた点が重要でした。 また、短期的な成果を狙いすぎず、数値をもとに調整を重ねていく前提で施策を設計したことも、結果として順位改善につながった要因の一つと捉えています。
成功要因① 課題の切り分けと優先順位の明確化
成功要因の一つ目は、課題を感覚的に捉えるのではなく、構造的に切り分けたうえで優先順位を明確にした点です。A社では「順位が上がらない」という結果だけが先行していましたが、分析を通じて内部要因・外部要因・コンテンツ要因を分解し、それぞれの影響度を整理しました。
その結果、内部対策をこれ以上強化するよりも、外部評価の補完に注力する方が合理的であるという判断に至っています。すべてを同時に改善しようとするのではなく、「今やるべきこと」と「やらないこと」を明確にしたことで、施策の実行精度が高まりました。
成功要因② 意思決定と改善を継続できる体制
二つ目の要因は、施策実行後も状況を確認しながら意思決定を続けられる体制を整えた点です。SEO施策は、一度の対応で完結するものではなく、検索エンジンの評価や競合状況に応じて調整が必要になります。
本事例では、順位や表示回数といった数値を定期的に確認し、想定と異なる動きがあった場合には小さな修正を加える運用を行いました。このように、完璧な計画を最初から求めるのではなく、改善を前提とした進め方を選択できたことが、結果的に成果につながったと考えられます。
クライアントの声
「これまでSEOについては、内部対策を中心に取り組んできましたが、なぜ順位が伸び悩んでいるのかを明確に説明できない状態が続いていました。今回の支援では、現状を感覚ではなくデータや比較をもとに整理してもらえたことで、『自社サイトのどこが弱点なのか』を初めて理解できたと感じています。
特に印象的だったのは、すべての施策を一度に進めるのではなく、優先順位を明確にしたうえで『今回はここに集中しましょう』と判断してもらえた点です。限られたリソースの中でも無理なく取り組める内容だったため、社内調整もしやすく、施策を止めずに進めることができました。
また、順位の変化を定期的に共有してもらえたことで、施策の進捗を客観的に把握できた点も評価しています。順位がすぐに上がらない場面でも、その理由や考え方を説明してもらえたため、不安なく改善を続けることができました。
今回の取り組みを通じて、SEOは一度やれば終わりの施策ではなく、継続的に判断と調整を重ねていく取り組みであると認識が変わりました。今後も状況を見ながら、必要な改善を続けていきたいと考えています」
同じ施策が向いている企業・向いていない企業
本事例で実施した施策は、すべての企業に当てはまる万能な手法ではありません。内部対策・外部評価・コンテンツの状態や、社内体制によって向き不向きが分かれます。ここでは、本事例を参考にしやすい企業像と、注意が必要な企業像を整理します。自社の状況と照らし合わせながら、同様の取り組みが適しているかを判断する材料としてご覧ください。
向いている企業
本施策が向いているのは、すでに基本的な内部対策が一定水準に達している企業です。タイトルや見出し構成、ページ内容に大きな問題はないものの、検索順位が2ページ目付近で停滞している場合には、外部評価やコンテンツ適合度を補完することで改善が進みやすいと考えられます。
また、すべてのキーワードで上位表示を狙うのではなく、優先度の高いテーマに絞って改善を進めたい企業にも適しています。限られたリソースの中で、施策の取捨選択を行いながら進めたい場合には、本事例の進め方を参考にしやすいでしょう。 さらに、数値をもとに状況を判断し、改善を継続する姿勢を持っている企業であれば、外部支援を受けながら施策の精度を高めていくことが可能です。
向いていない企業
一方で、サイトの内部構造やコンテンツ自体に大きな課題が残っている企業の場合、本事例と同じ進め方は適さない可能性があります。基本的な情報設計やコンテンツ整備が不十分な状態では、外部リンク施策を先行しても十分な効果が得られないことがあります。
また、短期間で大きな成果を求める企業や、施策の途中で検証や調整を行う余裕がない場合にも注意が必要です。本施策は、数値を確認しながら改善を積み重ねる前提で成り立っているため、即効性のみを期待するとギャップが生じる可能性があります。 自社の体制や目的を整理したうえで、段階的な改善を受け入れられるかどうかが、施策選択の重要な判断軸になると言えるでしょう。
まとめ
本事例では、内部対策が一定水準に達しているものの検索順位が伸び悩んでいたA社において、課題を構造的に整理し、外部評価とコンテンツ適合度の補完に注力するSEO施策を実施しました。重要だったのは、すべての施策を網羅的に行うのではなく、現状に対して優先度の高い要素に絞って取り組んだ点です。
また、施策を一度実行して終わらせるのではなく、数値をもとに状況を確認し、調整を重ねていく運用を前提としたことも、結果として順位改善につながった要因と考えられます。本事例は、短期間での成果を保証するものではありませんが、SEO施策の進め方や判断軸を考えるうえで、一つの参考例となるケースです。
SEO施策が自社にとって適切な選択肢かどうかは、サイトの状態や体制によって異なります。本記事を通じて、自社の状況と照らし合わせながら、どのような取り組みが必要かを検討するきっかけとしていただければ幸いです。
内部対策を進めても順位が伸びない場合は、原因を感覚ではなく構造で整理することが重要です。貴社サイトの現状を棚卸しし、限られたリソースでも実行しやすい改善の優先順位と進め方を一緒に設計します。
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