本記事では、BTOパソコンの製造・販売を中心に事業を展開する企業において、自然検索からの流入拡大を目的として実施したSEO施策の取り組みを事例としてご紹介します。
本施策の特徴は、短期的な順位向上や一部キーワードでの上位表示を目的とするのではなく、検索ユーザーの検討プロセスに沿った情報提供を積み重ねることで、Webサイト全体の役割を見直した点にあります。
施策開始時点では、SEOに取り組む必要性は認識されていたものの、社内リソースの制約や方針の不明確さから、継続的な取り組みが難しい状況でした。そうした前提条件の中で、どのように課題を整理し、どの施策を選択し、どのような考え方で運用を進めていったのかを、背景や判断プロセスも含めて整理しています。
SEO施策を検討している企業担当者が、「自社にも当てはまるのか」「同様の進め方が現実的かどうか」を判断するための材料としてお読みいただくことを想定しています。
概要
本事例は、BTOパソコンの製造・販売を中心に、パソコン専門店の運営やEC、物流・フルフィルメント事業までを幅広く展開する企業（以下、匿名企業）において、自然検索からの流入拡大を目的として実施したSEO施策の取り組みを整理したものです。
対象となったWebサイトは、製品情報やサービス内容を中心に構成されており、一定の情報発信は行われていたものの、検索経由での新規流入は限定的で、Webサイトを通じた認知拡大や検討層への接触が十分とは言えない状況にありました。
当該企業では、パソコンの用途別提案やスペック選定といった強みを持ちながらも、それらの知見が検索ユーザーのニーズと十分に結びついていないという課題意識がありました。一方で、社内にはSEOコンテンツを継続的に企画・執筆できる体制が整っておらず、施策に取り組みたくてもリソース面で制約がある状態でした。
こうした背景から、本施策では「短期的な順位向上」や「特定キーワードでの上位表示」をゴールとするのではなく、検索ユーザーの関心や検討プロセスに沿った情報提供を積み重ね、結果として自然検索からの接点を増やしていくことを主眼に置いています。
施策内容としては、競合調査や検索ニーズの整理を起点に、戦略的なキーワード選定、記事構成の設計、記事制作、公開後の効果検証と改善までを一連の流れとして設計しました。特に、パソコン選びに悩むユーザーがどの段階でどのような情報を求めているのかを整理し、それに応じたテーマ設計を行った点が特徴です。
本記事では、施策に至った背景や課題の整理、方針決定の考え方、実際に行った施策内容、成果の捉え方までを時系列でまとめています。SEO施策を検討している企業担当者が、自社の状況と照らし合わせながら「同様の取り組みが適しているかどうか」を判断するための材料となることを目的としています。
事例の概要
本事例の対象となるのは、BTOパソコンの製造・販売を主軸に、パソコン専門店の実店舗運営やECサイトによる通信販売、さらに物流・フルフィルメントサービスまでを手がける企業です。個人・法人を問わず、用途や目的に応じたパソコン選定を強みとして事業を展開しています。
SEO施策の主目的は、自然検索経由でのWebサイト流入を増やし、製品検討層との接点を広げることでした。特に、パソコンのスペック選びや用途別の選定に悩む検索ユーザーに対し、適切な情報を提供できていない点が課題として認識されていました。
施策期間は2022年12月から2024年7月までの約1年10カ月で、競合・ニーズ調査から戦略設計、キーワード選定、記事構成、記事執筆までを一貫して支援しています。
企業の概要
当該企業は、BTOパソコンの製造を中心に、パソコン・周辺機器・デジタルグッズの小売、EC運営、物流センターの運営までを内製で行う中堅規模の事業体です。製造から販売、配送までを一貫して担える点が特徴で、個人ユーザーだけでなく法人向けの需要にも対応しています。
Webサイトは、製品情報やサービス案内を提供する公式チャネルとして位置づけられていましたが、従来は主に既存顧客や指名検索ユーザー向けの役割にとどまっていました。社内にはWebマーケティング専任の担当者はおらず、SEOコンテンツの企画や執筆は都度対応に近い形で進められていたため、継続的な改善や運用が難しい体制にありました。
施策前の課題
施策開始前の段階では、自然検索からの月間流入数が少なく、Webサイトを通じた新規接点の創出が十分に機能していないという課題がありました。製品点数や取り扱いジャンルは豊富であるものの、検索エンジン経由でサイトにたどり着くユーザーは限られており、結果としてパソコン購入や検討の初期段階にいるユーザーと接触できていない状態だったと考えられます。
この背景には、検索ユーザーがどのような悩みや疑問を持って情報収集しているのかを前提としたコンテンツ設計が十分に行われていなかった点がありました。従来のコンテンツは、製品仕様やラインナップの紹介が中心で、パソコン選びに不慣れなユーザーが感じやすい「用途に合ったスペックが分からない」「何を基準に選べばよいか判断できない」といった段階のニーズに応えきれていなかった可能性があります。
また、SEO施策を継続的に進めるうえでの社内リソース不足も大きな課題でした。記事コンテンツの企画や執筆を担えるライターが社内におらず、担当者も本来の業務と並行して対応せざるを得ない状況だったため、更新頻度や品質を一定に保つことが難しい状態でした。その結果、SEOに取り組む必要性は認識されていたものの、明確な優先順位や中長期的な計画を立てにくく、断続的な対応にとどまっていたと考えられます。
こうした課題が重なり、Webサイトが「購入検討を後押しする情報源」として十分に機能せず、検索流入を起点とした集客導線が構築できていない点が、施策前の大きなボトルネックとなっていました。
課題分析と方針設計
施策にあたっては、まず「なぜ自然検索からの流入が伸びていないのか」という点を整理するところから着手しました。単に記事数が少ない、更新頻度が低いといった表面的な要因だけでなく、検索ユーザーの行動や競合サイトの構成を踏まえたうえで、課題を分解して捉える必要があると判断しました。
分析の結果、検索結果上ではパソコンの選び方やスペック解説に関する情報が多数存在している一方で、当該サイトは「製品情報を探しに来たユーザー」には対応できていても、「これから検討を始めるユーザー」に対する情報提供が不足している可能性が高いと整理しました。
次に、競合調査と検索ニーズ調査を通じて、どのようなテーマであれば上位表示を狙いやすく、かつ事業との親和性が高いかを検討しました。その過程で、「パソコン スペック 確認」「動画編集 パソコン スペック」といった、検索ボリュームが一定以上ありながらも、比較的競合性が高すぎないキーワード群が存在することが分かりました。これらは製品の直接的な販売訴求ではなく、ユーザーの疑問解消を目的とした情報提供型のテーマであり、当該企業の知見を活かしやすい領域だと判断しています。
施策案としては、製品ページの強化や指名検索対策、広告施策の拡充なども検討しましたが、社内リソースや中長期的な運用負荷を踏まえると、まずはSEOコンテンツを軸にした施策が現実的であるという結論に至りました。特に、用途別・目的別に情報を整理した記事を積み重ねることで、検討初期から比較検討段階までのユーザーを段階的に取り込める点を重視しています。
最終的な方針としては、検索意図に沿ったテーマ選定と記事構成を徹底し、短期的な成果を追うのではなく、継続的に流入を生むコンテンツ基盤を構築することを目的としました。この方針は、限られた体制の中でも再現性を持って運用できる点を重視した判断でもあります。
実施施策
本施策では、単発の記事制作や一時的な順位向上を目的とするのではなく、検索ユーザーの検討プロセスに沿って情報を積み重ねていくことを重視しました。パソコン選びに関する悩みは、用途やスキルレベルによって大きく異なるため、キーワードごとに検索意図を整理し、それぞれに適した情報設計を行う必要があると判断しています。
そのため、競合調査やニーズ調査を起点に、戦略設計、キーワード選定、記事構成、記事制作までを一連の流れとして設計しました。各施策は個別に完結するものではなく、記事同士が補完し合い、サイト全体として検索流入を受け止められる構造を目指しています。
実施施策① 戦略的なキーワード選定と競合分析
最初に取り組んだのは、闇雲に記事を増やすのではなく、上位表示の可能性と事業との親和性を両立できるキーワードを見極めることでした。そこで、検索ボリューム、競合サイトの構成、検索結果に表示されているコンテンツの傾向を複合的に分析し、優先度を整理しています。
具体的には、「PC スペック 確認」「動画編集 パソコン スペック」といった、検索需要が高い一方で、メーカー公式サイトや大手メディアが必ずしも網羅的な解説を行っていないテーマに着目しました。これらのキーワードは、購入直前ではなく検討段階のユーザーが多く、適切な情報を提供できれば継続的な流入が見込めると判断しています。
また、競合分析では単に順位や記事数を見るのではなく、「どのような切り口で説明しているか」「どの情報が不足しているか」に注目しました。その結果、スペック用語の背景説明や用途別の考え方が十分に整理されていないケースが多く見られたため、当該企業の知見を活かし、初心者でも理解できる構成を意識しました。
こうした分析を踏まえ、短期的な流行や一過性のテーマではなく、長期的に検索され続けるキーワードを中心に据えた点が、本施策の土台となっています。
実施施策② 検索意図に基づいた記事構成とコンテンツ設計
キーワード選定と並行して重視したのが、検索ユーザーの意図に沿った記事構成の設計です。同じ「パソコン スペック」というテーマであっても、初心者と一定の知識を持つユーザーでは求める情報が異なるため、誰に向けた記事なのかを明確にしたうえで構成を組み立てました。
具体的には、検索キーワードごとに「何に悩んで検索しているのか」「その疑問が解消された状態とは何か」を整理し、冒頭で結論や全体像を提示したうえで、用語解説、判断基準、用途別の考え方へと段階的に理解が深まる流れを意識しています。
また、単なる情報の羅列にならないよう、製造・販売の現場で蓄積されてきた知見を織り交ぜながら、実際の選定時に注意すべきポイントや判断の軸を補足しました。たとえば、動画編集用途であればCPUやGPUだけでなく、メモリやストレージ構成が作業効率に与える影響についても触れ、検索ユーザーが「なぜそのスペックが必要なのか」を理解できる構成としています。
このように、検索結果上で既に存在する記事との差別化を図りつつ、過度に専門的になりすぎないバランスを意識した点が特徴です。結果として、検索ユーザーにとって納得感のあるコンテンツとなり、継続的な流入につながる基盤を形成することを狙いました。
実施施策③ 記事制作の継続と公開後の改善運用
本施策において特に重要視したのが、記事を「作って終わり」にしない運用体制の設計です。検索流入を安定的に伸ばすためには、一定量の記事を継続的に公開するだけでなく、公開後のパフォーマンスを確認しながら改善を重ねていく必要があると考えました。
そこで、キーワード選定から記事構成、執筆までの制作フローを標準化し、品質を担保しながら記事本数を積み上げられる体制を整えています。実際には、約280本の記事を段階的に制作・公開し、サイト全体として検索エンジンから評価されやすい情報量を確保しました。
公開後は、検索順位や表示回数、流入数といった指標を定期的に確認し、想定通りに評価されていない記事についてはリライトによる改善を行いました。特に、検索意図とのズレが生じている箇所や、説明が不足している部分を中心に見直しを行い、ユーザーにとって理解しやすい内容へと調整しています。
このような改善運用を前提とした設計により、一部の記事に依存するのではなく、複数の記事が検索流入を支える構造を形成できた点が、本施策の再現性を高める要因となりました。
成果
本施策の結果、自然検索からのトラフィックは中長期的に大きく伸長しました。具体的には、2022年12月時点では月間トラフィック数が288程度にとどまっていましたが、約1年10カ月後の2024年7月には342,769まで増加しています。数値上では約1,190倍となり、検索経由での接点が大幅に拡大したことが確認できました。
この成果は、特定の一記事が爆発的に伸びたというよりも、用途別・目的別に設計した複数の記事がそれぞれ検索結果に表示され、積み重なった結果として流入を押し上げたものと捉えています。
定性的な変化としては、検索流入の内容が「製品名検索」中心から、「スペック確認」や「用途別の選び方」といった検討初期のテーマへと広がった点が挙げられます。これにより、購入直前ではない段階のユーザーとも接点を持てるようになり、Webサイトの役割が単なる製品カタログから、検討を支援する情報源へと変化していったと考えられます。
一方で、トラフィック増加がそのまま売上や問い合わせに直結するとは限らないため、成果の評価にあたっては「将来的な検討層との接点がどれだけ増えたか」という観点で冷静に捉えることが重要だと判断しています。
成功要因
本施策が一定の成果につながった背景には、個々の施策内容そのものよりも、進め方や意思決定の考え方にあります。短期間での成果を求めるのではなく、検索ユーザーとの接点を段階的に積み重ねるという前提に立ち、施策の優先順位や運用方法を整理した点が重要でした。
また、限られた社内体制の中でも継続できる形を意識し、無理のない範囲で施策を積み上げていったことが、結果として中長期的な成果につながったと考えられます。
成功要因① 方針の一貫性と中長期視点での判断
施策開始時点から一貫していたのは、「検索順位の短期的な上下に一喜一憂しない」という姿勢です。初期段階では目に見える成果が出にくい期間もありましたが、検索意図に沿ったコンテンツを積み重ねる方針を崩さず、継続することを優先しました。
また、キーワード選定や記事テーマについても、トレンド性の高いテーマよりも、長期的に検索され続ける領域を優先しています。このように、中長期で評価される構造を前提に意思決定を行った点が、結果としてトラフィックの安定的な増加につながったと考えられます。
成功要因② 制作・改善を前提とした体制設計
もう一つの要因は、記事制作と改善を切り離さず、一連の運用として設計した点です。記事公開をゴールとせず、公開後のデータ確認やリライトを前提としたフローを整えたことで、品質を保ちながら記事本数を増やすことができました。
また、社内に専任担当者がいない状況を踏まえ、判断や修正の負荷が過度にかからない形で進めたことも継続性につながっています。施策を「特別な取り組み」にせず、日常的な運用の一部として組み込めた点が、成功要因の一つだと捉えています。
クライアントの声
今回のSEO施策について、社内では「これまでWebサイトをどう活用すべきか整理できていなかった点に気づけた」という声が多く聞かれました。従来は、製品情報を掲載する場としての役割が中心で、検索ユーザーがどのような段階で情報を求めているのかを深く意識できていなかったと振り返っています。
施策を進める中で、キーワード選定や記事構成の意図を共有してもらえたことで、「なぜこのテーマを書くのか」「どのユーザーに向けた内容なのか」を社内でも理解しやすくなりました。その結果、SEO施策を単なる外注作業として捉えるのではなく、自社の情報発信を見直す機会として活用できた点が評価されています。
また、短期的な数値だけでなく、中長期的な視点で成果を捉える考え方が共有できたことも印象的だったとしています。検索流入が増えたことで、これまで接点を持てなかった層に情報が届いている実感があり、Webサイトの役割が広がったと感じているとのことでした。
同じ施策が向いている企業・向いていない企業
本事例で取り組んだSEO施策は、すべての企業に当てはまるものではありません。自社の状況や体制、Webサイトに求める役割によって、向き・不向きが分かれると考えられます。以下では、本施策の特徴を踏まえ、適している企業とそうでない企業の条件を整理します。
向いている企業
本施策が向いているのは、自社の製品やサービスについて、検討初期段階のユーザーに伝えられる知見やノウハウを持っている企業です。特に、選び方や判断基準が分かりにくい商材を扱っている場合、情報提供型のコンテンツは検索ユーザーとの接点を作りやすいと考えられます。
また、短期間での成果よりも、中長期的に検索流入を積み上げていくことを許容できる企業にも適しています。社内に専任のSEO担当がいない場合でも、外部の支援を活用しながら継続的に運用する意思があれば、再現性を持って取り組める施策だと言えるでしょう。
向いていない企業
一方で、即効性のある成果を強く求める企業や、短期間で売上や問い合わせの増加を求めている場合には、本施策は適していない可能性があります。SEOコンテンツは成果が出るまでに一定の時間を要するため、短期施策として導入すると期待とのギャップが生じやすくなります。
また、記事内容の確認や方針決定に必要な最低限の関与が難しい体制の場合も注意が必要です。検索ユーザーにとって有益な情報を提供するためには、自社ならではの知見や判断軸を反映させる必要があるため、完全に任せきりにしたい場合には別の施策を検討した方が適していると考えられます。
まとめ
本事例では、自然検索からの流入が伸び悩んでいた状況を出発点として、検索ユーザーのニーズ整理、戦略的なキーワード選定、記事制作と改善運用を一体で進めるSEO施策に取り組みました。結果としてトラフィックは大きく増加しましたが、その背景には、単なる記事量の増加ではなく、検討段階に応じた情報提供を継続した点があったと考えられます。
一方で、本施策はすべての企業にとって最適な選択肢とは限りません。中長期での運用を前提とし、Webサイトを「検討を支援する情報基盤」として育てていく姿勢が求められます。
SEO施策を検討する際には、成果の数値だけでなく、自社の体制や商材特性、Webサイトに期待する役割と照らし合わせながら、取り組むべきかどうかを判断することが重要です。本事例が、その検討材料の一つとして参考になれば幸いです。
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