SEO施策に関心はあるものの、「自社に本当に合うのか分からない」「過去に試したが成果が出なかった」という理由から、具体的な一歩を踏み出せずにいる企業は少なくありません。特に、事業領域が広く、Webマーケティング専任の体制を整えにくいBtoB企業にとって、SEOは判断が難しい施策の一つと言えます。
本記事では、法人向けICTソリューションを提供する企業（以下、A社）において実施したSEO施策の事例を取り上げ、施策に至った背景や課題認識、方針決定までの思考プロセス、具体的な取り組み内容、そして成果の捉え方までを整理しています。成果を誇示することを目的とするのではなく、あくまで「どのような前提条件のもとで、どのような判断を行ったのか」に焦点を当てています。
SEO施策を検討中の企業担当者が、自社の状況と照らし合わせながら「この進め方が向いているのか」「別の選択肢を取るべきか」を判断するための材料として、本事例をご活用いただければ幸いです。
概要
本事例は、法人向けにICTソリューションを提供するBtoB企業（以下、A社）において、自然検索経由の接点強化を目的として実施したSEO施策の取り組みを整理したものです。A社は、システムインテグレーション事業を軸に、コンピューターや複合機、通信機器、各種ソフトウェアの販売、受託開発を行うほか、導入後の保守・サポートや教育支援まで含めた幅広いサービスを提供しています。一方で、Webサイトは製品・サービス情報を掲載する役割にとどまり、営業活動や認知拡大を直接支えるメディアとしての活用は限定的な状態でした。
今回のSEO施策では、短期的な順位上昇や流入増加のみを目的とするのではなく、A社の事業内容や提供価値に関心を持つ可能性のある検索ユーザーとの接点を、どのようにWeb上で構築できるかを主眼に置いています。具体的には、競合や検索ニーズの整理を通じて狙うべきテーマを明確化し、限られたリソースの中でも無理なく運用できる形でコンテンツ施策を設計しました。
本記事では、施策に至った背景や当初の課題認識、方針を定めるまでの思考プロセス、実際に行った施策内容、そして成果の捉え方までを一連の流れとして整理しています。SEO施策を検討している企業担当者が、自社の状況と照らし合わせながら「同様の取り組みが適しているかどうか」を判断するための材料となることを目的としています。
事例の概要
本事例の対象となるA社は、法人向けにシステムインテグレーションを中心としたICTソリューションを提供する企業です。コンピューターや複合機、通信機器、業務用ソフトウェアの販売に加え、受託によるシステム開発、導入後の保守・運用支援、教育サービスまでを一貫して手がけています。主な顧客層は中堅・中小企業で、業務効率化やIT環境の最適化を目的とした相談を受けるケースが多い点が特徴です。
今回のSEO施策の主目的は、自然検索経由でのWebサイト流入を増やすこと自体ではなく、A社が提供するサービス領域に関心を持つ見込み顧客との初期接点を安定的に創出することでした。施策期間は2024年6月から2025年1月までの約7カ月間で、競合調査・ニーズ調査から戦略設計、キーワード選定、記事構成、記事執筆（3本）までを支援範囲としています。
企業の概要
A社は全国規模で事業を展開する中堅企業に位置づけられ、複数の事業部門と幅広いサービスラインを有しています。一方で、Webマーケティングに関しては専任担当者が限られており、日常業務と並行してWebサイトの更新や改善を行う体制でした。そのため、施策に多くの工数や専門的な運用を必要とする取り組みは現実的ではないという制約がありました。
Webサイトの主な役割は、営業活動を補完する情報提供の場としての位置づけにとどまっており、検索流入を起点とした新規リード獲得や、検討フェーズを支援するコンテンツ設計は十分に整理されていない状況でした。こうした背景から、今回のSEO施策では、社内体制や運用負荷を踏まえたうえで、継続可能性を重視した方針設計が前提条件となっています。
施策前の課題
A社では以前からWebサイトを保有していたものの、e、自然検索を起点とした集客については明確な成果を実感できていない状況でした。製品・サービスページは一定数存在していましたが、検索ユーザーの課題や検討プロセスを意識した情報設計にはなっておらず、「検索結果に表示されても選ばれにくい」「そもそも検索流入が増えない」といった認識が社内にありました。
こうした状態に至った背景には、SEO施策そのものを否定していたわけではなく、どこから手を付けるべきかが整理できていなかった点が大きいと考えられます。A社は事業領域が広く、提供サービスも多岐にわたるため、どのテーマを優先すべきか、どのキーワードが自社の強みと結びつくのかを判断する材料が不足していました。その結果、過去に記事コンテンツを制作した経験はあるものの、単発で終わり、継続的な改善や評価につながっていない状態が続いていました。
また、Webマーケティング専任の担当者がいない体制の中で、SEOに関する専門的な知見を社内で蓄積することが難しく、検索順位やアクセス数といった指標をどのように評価すべきかについても共通認識が形成されていませんでした。数値目標が曖昧なまま施策を進めることへの不安や、工数に見合う成果が得られるのかという懸念もあり、結果としてSEO施策が後回しになっていた側面もあります。
これらの課題は、単に「記事数が少ない」「順位が低い」といった表面的な問題ではなく、Webサイトを事業活動の中でどのような役割として位置づけるのかという整理が十分に行われていなかった点に起因していたと言えます。
課題分析と方針設計
施策設計にあたっては、まずA社が抱えていた課題を「SEOの問題」として一括りにせず、事業内容・Webサイトの役割・運用体制という三つの観点から整理することから始めました。単に検索流入を増やすことが目的ではなく、A社にとって意味のあるユーザー接点をどのように作るべきかを明確にするためです。
最初に行ったのは競合調査とニーズ調査です。同業他社がどのようなテーマで情報発信を行っているのか、検索結果上で評価されているコンテンツにはどのような共通点があるのかを確認しました。その結果、製品名やサービス名といった直接的なキーワードだけでなく、導入検討の初期段階で生じる課題や疑問に応える情報が、検索結果で一定の存在感を持っていることが分かりました。一方で、A社のWebサイトにはそうした検討初期層に向けたコンテンツがほとんど存在していませんでした。
次に検討したのは、施策の選択肢と優先順位です。例えば、大量の記事を短期間で制作する施策や、専門性の高い技術解説を中心としたコンテンツ展開も候補には挙がりましたが、運用体制や継続性の観点から現実的ではないと判断しました。限られたリソースの中で成果を検証しやすく、社内でも評価・改善を行いやすい施策であることが重要な前提条件となっています。
こうした検討を踏まえ、最終的な方針としては「A社の事業領域と親和性が高く、かつ検索ニーズが明確なテーマに絞ってコンテンツを制作する」という方向性を採用しました。キーワード選定においても、検索ボリュームの大きさだけで判断するのではなく、想定される検索意図や、実際の営業活動でよく挙がる相談内容との整合性を重視しています。
この方針により、SEO施策を一過性の取り組みとして終わらせるのではなく、今後のWeb活用やコンテンツ拡張にもつながる土台を整えることを目指しました。
実施施策
今回のSEO施策では、個別の施策を単発で実行するのではなく、調査・設計・制作を一連の流れとして整理し、相互に連動する形で進めることを重視しました。A社の事業領域は幅広いため、場当たり的にコンテンツを増やすのではなく、「どのテーマで、どのような検索ユーザーと接点を持つのか」を事前に明確にしたうえで施策を設計しています。各施策は独立したものではなく、次の施策につながる前提条件として位置づけています。
実施施策① 競合調査・ニーズ調査によるテーマ整理
最初に着手したのは、競合調査と検索ニーズの整理です。A社と同じ事業領域で情報発信を行っている企業が、どのようなキーワードやテーマで検索結果に表示されているのかを確認し、検索ユーザーがどの段階でどのような情報を求めているのかを整理しました。
この調査では、単に上位表示されているページを模倣するのではなく、「なぜそのページが検索結果で評価されているのか」という観点を重視しています。例えば、製品説明にとどまらず、導入前の悩みや検討時の判断基準を丁寧に解説しているコンテンツが、一定の検索需要を獲得しているケースが見られました。
A社のWebサイトを照らし合わせると、こうした検討初期層向けの情報が不足しており、検索ユーザーとの接点が限定的になっていることが課題として浮き彫りになりました。このため、まずはA社の事業内容と親和性が高く、かつ検索意図が比較的明確なテーマに絞り込む方針を採用しています。
調査結果は、その後のキーワード選定や記事構成の前提資料として活用し、感覚的な判断ではなく、一定の根拠を持った施策設計につなげました。
実施施策② キーワード選定と記事構成の設計
競合調査・ニーズ調査の結果を踏まえ、次に行ったのがキーワード選定と記事構成の設計です。ここでは検索ボリュームの大小だけで判断するのではなく、「A社の事業内容とどの程度結びついているか」「検索ユーザーがどの段階でそのキーワードを調べているのか」といった観点を重視しました。
A社が提供するICTソリューションは専門性が高く、製品名や技術用語をそのまま前面に出しても、検討初期の検索ユーザーには届きにくい側面があります。そのため、課題や目的を起点としたキーワードを中心に据え、最終的にA社のサービス理解につながる導線を意識して選定を行いました。
記事構成についても、単に情報を羅列するのではなく、「検索ユーザーが抱えている疑問にどの順番で答えるべきか」を整理したうえで設計しています。導入部ではテーマ全体の背景を説明し、中盤で選択肢や判断軸を提示し、後半でA社のサービスと関連づけて理解を深める構成としました。この設計により、検索意図を満たしつつ、過度な営業色を出さないコンテンツを目指しています。
実施施策③ 記事執筆と品質担保の取り組み
記事執筆では、専門的な内容であっても、前提知識がない読者でも理解できる表現を心がけました。ICT分野では専門用語が多くなりがちですが、必要な場合には背景や具体例を補足し、読み進める中で自然に理解できる構成としています。
また、記事数を増やすこと自体を目的とせず、今回は3本の記事に絞って制作しました。これは、限られたリソースの中で品質を担保しやすく、施策効果を検証しやすい点を重視した判断です。各記事は、キーワード選定や構成設計の段階で想定した検索意図から逸れないよう、執筆後に内容の確認と調整を行っています。
こうしたプロセスを経ることで、単発の記事制作に終わらせるのではなく、今後のコンテンツ制作や改善にも活用できる基準を社内に残すことを意識しました。
成果
本施策の実施期間である2024年6月から2025年1月にかけて、A社のWebサイトでは自然検索経由のトラフィック増加が確認されました。具体的には、施策対象となったコンテンツを中心に、全体で17,310程度のトラフィック増加が見られています。ただし、これらの数値は単純な順位上昇やアクセス数の増加だけを示すものではなく、検索ユーザーとの接点が広がった結果として捉える必要があります。
定量的な成果に加えて、定性的な変化も見られました。これまでWebサイト経由の反応について実感を持ちにくかった担当者から、「検索経由で自社サービスに近い相談内容が増えた」「営業時の説明資料として記事を活用できるようになった」といった声が挙がるようになっています。こうした変化は、コンテンツが単なる集客施策にとどまらず、営業活動や社内説明の補助資料として機能し始めたことを示していると考えられます。
一方で、今回の成果は短期間で得られたものであり、すべてがSEO施策単独の効果であると断定することはできません。また、記事本数が限定的であるため、継続的な改善やテーマ拡張を行わなければ、成果が頭打ちになる可能性もあります。そのため、本事例では成果を過度に評価するのではなく、今後の施策判断に活かすための一つの指標として位置づけています。
成功要因
今回のSEO施策における成果は、特定のテクニックや一つの施策によって生まれたものではなく、意思決定の進め方や施策の設計思想に起因する部分が大きいと考えられます。限られたリソースや体制の中で、どのように優先順位を付け、無理のない形で施策を実行したのかという点が、結果としてWeb活用の改善につながりました。以下では、施策内容そのものではなく、取り組みを支えた背景や進め方に焦点を当てて整理します。
成功要因① 方針を明確にしたうえで施策範囲を絞り込んだ点
A社では、SEO施策に取り組むにあたり、「何をしないか」をあらかじめ明確にした点が重要な要因となりました。すべてのサービスや事業領域を一度にカバーしようとすると、施策が分散し、評価や改善が難しくなります。そのため、今回は検索ニーズが比較的明確で、A社の強みと結びつきやすいテーマに限定して取り組む判断をしました。
この方針により、施策の目的や評価軸が社内で共有しやすくなり、関係者間での認識のずれを最小限に抑えることができました。また、成果が出た場合・出なかった場合のどちらであっても、次の判断につなげやすい状態を作れた点も、結果として施策全体の安定性につながっています。
成功要因② 社内体制と運用負荷を前提に設計した点
もう一つの成功要因は、理想論ではなく、A社の実際の運用体制を前提に施策を設計した点です。Webマーケティングの専任担当がいない中で、複雑な運用や頻繁な更新を求める施策は、継続が難しくなる可能性があります。
そこで今回は、記事本数を絞り、制作から公開後の確認までのプロセスをできるだけシンプルに整理しました。この進め方により、担当者が施策全体を把握しやすくなり、SEO施策に対する心理的なハードルも下がったと考えられます。結果として、Web施策を「特別な取り組み」ではなく、通常業務の延長として捉えられる状態を作れたことが、成果につながった要因の一つと言えるでしょう。
クライアントの声
今回の取り組みを振り返り、A社の担当者からは、SEO施策そのものよりも「考え方や進め方が整理された点」に価値を感じたという声が挙がっています。これまでWeb施策は断片的に実施されることが多く、成果の良し悪しを判断する基準も曖昧だったため、継続的に取り組むイメージを持ちにくかったとのことです。
一方で、競合調査やニーズ整理を通じて「なぜこのテーマに取り組むのか」「どのような検索ユーザーを想定しているのか」が明確になったことで、社内説明や意思決定がしやすくなったと評価されています。また、制作した記事についても、営業活動の中で顧客説明の補助資料として活用できる場面があり、Webサイトの役割を改めて見直すきっかけになったというコメントが聞かれました。
成果については過度な期待を持たず、「まずは一つの型を作れたことが次につながる」と捉えており、今後は社内体制や状況に応じて、無理のない範囲で施策を広げていきたいという姿勢が示されています。
同じ施策が向いている企業・向いていない企業
今回のSEO施策は、すべての企業に適しているわけではありません。施策の特性や前提条件を踏まえ、自社の状況に照らし合わせて判断することが重要です。以下では、本事例の取り組みが向いている企業と、そうでない企業の特徴を整理します。
向いている企業
本施策が向いているのは、事業内容が比較的明確である一方、Webサイトの活用方法が十分に整理できていない企業です。特に、BtoB領域で複数のサービスや商材を扱っており、どのテーマから情報発信を始めるべきか迷っている企業には適した進め方と言えます。
また、Webマーケティング専任の担当者がいない、もしくはリソースが限られている企業にとっても、施策範囲を絞り、評価しやすい形で進められる点はメリットとなります。まずは小さく始め、成果や課題を確認しながら次の施策を検討したい企業にとって、現実的な選択肢となるでしょう。
向いていない企業
一方で、短期間で大量のリード獲得や明確な売上増加を求めている企業には、本施策は適していない可能性があります。記事本数を限定し、段階的に進める設計であるため、即効性を重視する場合には別の施策と併用する必要があります。
また、すでにSEO施策を本格的に運用しており、専門チームや十分なリソースを確保している企業にとっては、今回の取り組みはやや保守的に感じられるかもしれません。その場合は、より広範なキーワード展開や技術的な改善施策を含めた、別のアプローチを検討する余地があると言えます。
まとめ
本事例では、法人向けICTソリューションを提供するA社において実施したSEO施策について、施策前の課題整理から方針設計、具体的な取り組み内容、成果の捉え方までを一連の流れとしてご紹介しました。今回の取り組みは、短期間で大きな成果を狙うものではなく、限られた体制の中でも現実的に取り組める形でWeb活用を進めることを目的としています。
重要なのは、SEOを「順位を上げるための施策」として捉えるのではなく、自社の事業内容や顧客との接点を整理するための手段として位置づけた点にあります。その結果、検索流入の増加だけでなく、営業活動や社内説明に活用できるコンテンツという副次的な効果も生まれました。
一方で、同様の施策がすべての企業に適しているわけではありません。求める成果のスピードや社内体制によっては、別のアプローチを検討すべきケースもあります。本事例が、SEO施策に取り組むかどうか、どのような形で進めるべきかを考える際の判断材料として、少しでも参考になれば幸いです。
自然検索からの集客や問い合わせ導線を整えるには、まず「どのテーマで、どの検討段階に答えるか」を整理することが重要です。貴社の体制や優先度に合わせて、無理のない施策設計と改善の進め方を一緒に検討しますので、ご相談ください。
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