SEO施策は、多くの企業にとって「重要そうだが、本当に自社に合っているのか判断しづらい施策」の一つです。検索流入が伸び悩んでいる状況に対して有効だと聞く一方で、成果が出るまでに時間がかかる、社内リソースが足りない、何から手を付ければよいか分からないといった不安を抱える担当者も少なくありません。
本記事では、法人向けにWebサービスを提供するA社において実施したSEO施策の事例をもとに、取り組みの背景、施策前に抱えていた課題、方針設計の考え方、実際に行った施策内容、そして成果の捉え方までを整理しています。
成果のみを強調するのではなく、判断に至るまでのプロセスや制約条件も含めて紹介することで、SEO施策を検討している企業担当者が「自社にとって同様の取り組みが適しているかどうか」を見極めるための材料となることを目的としています。
概要
本事例は、法人向けにWebサービスおよび関連ソリューションを提供するBtoB企業（以下、A社）において、自然検索流入の拡大を目的として実施したSEO施策の取り組みをまとめたものです。
A社では以前からWebサイトを保有していたものの、明確な集客施策としてSEOに本格的に取り組んだ経験はなく、サイト全体としても検索エンジン経由での流入は限定的な状況にありました。こうした背景のもと、「SEO施策が自社にとって本当に有効なのか」「継続的に取り組む価値があるのか」を見極める目的で、段階的なSEO施策を実施しています。
本記事では、単に成果のみを示すのではなく、施策を検討するに至った背景や、当時抱えていた課題意識、方針決定までの判断プロセス、実行時に意識した制約条件などを含めて整理しています。SEO施策は万能な打ち手ではなく、企業の事業内容や体制、Webサイトの位置づけによって向き不向きが分かれる施策です。
そのため、本事例は「成果が出た事例」としてではなく、「どのような条件下で、どのような考え方で進めた結果、どのような変化があったのか」を共有することを目的としています。
施策の結果としては、2023年1月1日から2023年6月1日までの約6カ月間で、自然検索を中心としたトラフィックが累計で66,777増加するという変化が確認されました。ただし、この数値のみをもって成功と断定するのではなく、どの施策がどのように影響したと考えられるのか、また再現性や注意点についても冷静に整理しています。
SEO施策を検討している企業担当者が、本事例を通じて「自社の状況に照らした場合、この取り組みは適しているのかどうか」を判断するための材料となることを目指しています。
事例の概要
本事例の対象となるA社は、法人向けにWebサービスや業務支援ツールを提供しているBtoB企業です。特定の業界に限定せず、複数の顧客層を対象に事業を展開しており、Webサイトはサービス内容の説明や問い合わせ獲得を主な役割として運用されていました。
一方で、自然検索経由での流入は十分とは言えず、Webサイトが新規接点の創出という点で十分に機能していないという認識が社内にありました。
SEO施策の主目的は、短期的な順位上昇ではなく、検索ニーズに沿ったコンテンツを継続的に蓄積することで、将来的に安定した自然検索流入を獲得できる状態をつくることでした。
施策期間は約6カ月間で、初期の課題整理・方針設計から、キーワード選定、コンテンツ企画、記事制作、公開後の状況確認までを一連の流れとして支援しています。限られた情報と体制の中で、現実的に実行可能な範囲に絞って進めた点が、本事例の特徴の一つです。
企業の概要
A社は中小〜中堅規模に位置づけられる企業で、専任のWebマーケティング担当者を常時配置している体制ではありませんでした。Webサイトの運用は、他業務と兼任する担当者が対応しており、SEOやコンテンツマーケティングについても専門的な知見が十分に蓄積されている状況ではなかったといえます。そのため、複雑な施策や高度な運用体制を前提とした取り組みは現実的ではありませんでした。
Webサイト自体はすでに一定の情報量を備えていましたが、主に既存顧客や検討段階後半のユーザー向けの内容が中心で、検索初期段階のユーザーに向けた情報提供は限定的でした。こうした状況を踏まえ、今回のSEO施策では「無理なく継続できること」「社内で内容を理解・把握できること」を重視しながら、Webサイトの役割を段階的に広げていく方針が採られています。
施策前の課題
A社がSEO施策を検討する以前、Webサイトに関して明確な数値目標やKPIは設定されておらず、「アクセスが多いとは言えない」「問い合わせにつながっている実感が薄い」といった定性的な課題認識に留まっていました。Googleアナリティクスなどの計測ツールは導入されていたものの、日常的に数値を確認・分析する運用までは定着しておらず、現状把握が曖昧なままサイト運営が続いていた状況です。
表面的な課題としては、自然検索からの流入が少ない点が挙げられていましたが、その背景には複数の要因が重なっていました。
まず、Webサイトに掲載されているコンテンツの多くが自社サービスの説明に偏っており、検索ユーザーが抱える疑問や課題を起点とした情報提供が不足していた点が挙げられます。その結果、検索結果上で露出できるキーワードの幅が狭く、新規ユーザーとの接点が限定的になっていました。
また、過去に記事コンテンツを作成した経験はあったものの、キーワード選定やテーマ設計に明確な基準がなく、「何となく必要そうだから作る」という判断で制作されていた側面もありました。そのため、個々の記事がどの検索ニーズを狙っているのかが整理されておらず、コンテンツ同士の役割分担やサイト全体としての構造も不明瞭になっていました。
さらに、社内体制の観点では、SEO施策を主導する担当者が不在であったことも課題の一つです。Web施策は重要だと認識されていたものの、優先順位は必ずしも高くなく、日常業務の合間で断続的に対応する状態が続いていました。
このように、流入が伸びないという結果だけでなく、「なぜ伸びないのかを整理できていない」「改善の打ち手を判断できない」という状態そのものが、施策前における本質的な課題であったと考えられます。
課題分析と方針設計
施策を検討するにあたり、まず行ったのは「何が足りていないのか」を感覚ではなく構造的に整理することでした。
A社の場合、自然検索からの流入が少ないという結果は見えていましたが、その原因がコンテンツ量の不足なのか、テーマ選定の問題なのか、あるいはサイト全体の設計に起因するものなのかが明確になっていませんでした。そのため、いきなり施策を実行するのではなく、現状のサイト構成や既存コンテンツの内容を一つひとつ確認しながら、課題を分解していくプロセスを重視しています。
分析の結果、大きく分けて三つの課題が浮かび上がりました。一つ目は、検索ニーズとコンテンツテーマの乖離です。既存ページの多くはサービス説明を目的としており、検索ユーザーが情報収集段階で調べるであろうテーマを十分にカバーできていませんでした。
二つ目は、コンテンツ同士の関係性が整理されておらず、サイト全体としてどの領域に強みを持たせたいのかが伝わりにくい構造になっていた点です。
三つ目は、社内体制と運用負荷を考慮した施策設計ができていなかった点でした。
これらの課題を踏まえ、複数の施策案を検討しました。例えば、短期間での流入増加を狙った大量の記事投入や、競合が強いビッグキーワードへの集中的な対策も選択肢としては存在していました。しかし、A社の体制やリソースを考慮すると、これらの施策は継続性や再現性の面でリスクが高いと判断しています。
特に、明確な運用ルールがないまま記事数だけを増やしても、長期的には管理や改善が難しくなる可能性が高いと考えられました。
最終的に採用した方針は、「検索ニーズに基づいたテーマ設計を行い、役割の明確なコンテンツを段階的に積み上げていく」というものです。短期的な成果を過度に追うのではなく、将来的に安定した流入を生み出す土台づくりを優先しました。
また、施策の内容や狙いをできる限り言語化し、社内でも理解・共有できる形で進めることを重視しています。この方針は、SEO施策そのものだけでなく、A社にとって無理なく運用を続けるための判断でもありました。
実施施策
A社におけるSEO施策は、単発の打ち手を積み重ねるのではなく、「どのような流れで検索ユーザーと接点を持ち、最終的にサービス理解につなげるか」という全体像を意識して設計しました。限られた体制の中でも継続できることを前提に、施策同士が相互に補完し合う構成を目指しています。特定の施策だけに依存せず、段階的にサイト全体の評価を高めていく考え方を重視しました。
また、実行フェーズでは「やるべきことを増やしすぎない」ことも重要なポイントでした。理論上は有効でも、運用が回らなくなる施策は中長期的な成果につながりにくいため、実施内容はあえて絞り込み、目的と役割を明確にしたうえで進めています。以下では、実際に行った主要な施策について、それぞれの意図と工夫点を整理します。
実施施策① 検索ニーズを起点としたキーワード設計
最初に取り組んだのは、検索ユーザーの意図を起点としたキーワード設計です。これまでA社では、自社サービス名や機能に基づいたテーマ選定が中心で、検索ユーザーがどのような背景や課題を持って調べているのかまで踏み込めていませんでした。そこで、まずは想定顧客が情報収集段階で検索しそうな疑問や悩みを洗い出し、それをキーワードとして整理する作業から着手しています。
この施策が必要だった理由は、検索流入を増やすためには「検索されるテーマ」を扱う必要があるためです。自社視点だけでコンテンツを作成しても、検索需要がなければ流入にはつながりません。そこで、競合サイトや検索結果の傾向を参考にしながら、比較的競争が激しすぎないテーマを中心に、現実的に狙えるキーワード群を選定しました。
実施時に意識したのは、キーワードを単なる一覧として扱わず、「どの段階のユーザーを想定したものか」を明確にすることです。情報収集段階、比較検討段階など、検索意図の違いを整理したうえでテーマを分類し、それぞれに対応するコンテンツの役割を定義しました。これにより、後続の施策とも連動しやすい設計が可能になっています。
実施施策② コンテンツ構成の統一と役割分担の明確化
次に行ったのが、記事コンテンツの構成を一定のルールで統一する取り組みです。施策前は、記事ごとに構成や情報の深さがばらついており、どの記事が何を目的としているのかが分かりにくい状態でした。そのため、検索エンジンだけでなく、閲覧するユーザーにとっても理解しづらい部分があったと考えられます。
この課題に対し、記事の基本構成を定め、「このテーマの記事では何を伝えるのか」「どこまで説明するのか」という基準を共有しました。すべての記事で同じ内容を繰り返すのではなく、個別記事では特定のテーマを深掘りし、関連する内容は別の記事で補完する形を採用しています。これにより、コンテンツ同士が競合せず、サイト全体として情報の網羅性を高める設計が可能になりました。
実施にあたっては、制作効率も重要な観点でした。専任担当者がいない状況でも進められるよう、構成案のテンプレート化や、執筆時に迷わないための指針づくりを行っています。結果として、一定の品質を保ちながら、無理なくコンテンツを追加できる体制を整えることができました。
実施施策③ 内部リンクを意識したサイト構造の整理
三つ目の施策として重視したのが、内部リンクを意識したサイト構造の整理です。個々の記事を増やすだけではなく、それらをどのようにつなげるかによって、検索エンジンからの評価やユーザーの回遊性は大きく変わります。施策前のA社サイトでは、記事同士の関連性が明確に示されておらず、点在した状態になっていました。
そこで、テーマごとに中心となる記事を定め、関連するコンテンツへ自然に誘導する内部リンク設計を行いました。この施策が重要だった理由は、特定のテーマに対する専門性を示しやすくなる点と、ユーザーが必要な情報にたどり着きやすくなる点にあります。単にリンクを増やすのではなく、「なぜこのページを案内するのか」が文脈上自然になるよう配慮しました。
実施時には、過度な最適化を避けることも意識しています。内部リンクはあくまでユーザーの理解を助けるためのものであり、SEO目的のみで設置すると不自然になりがちです。そのため、記事の内容を補足する形で必要最低限に留め、結果としてサイト全体の読みやすさと評価の両立を図りました。
成果
本施策の成果として最も分かりやすい変化は、自然検索を中心としたトラフィックの増加でした。2023年1月1日から2023年6月1日までの約6カ月間において、サイト全体のトラフィックは累計で66,777増加しています。これは特定のページが一時的に伸びたというよりも、複数のコンテンツが徐々に検索結果に露出し始めたことによる積み上げ型の増加であると考えられます。
一方で、すべての施策が即座に成果へ結びついたわけではありません。公開直後は検索順位や流入に大きな変化が見られない記事も多く、一定期間の様子見が必要でした。しかし、時間の経過とともに、情報収集段階のキーワードを中心に安定した流入が発生し、サイト全体の検索クエリ数が増加していく傾向が確認されています。
定性的な変化としては、社内におけるWebサイトへの認識が変わった点が挙げられます。これまでWebサイトは「情報を掲載する場」という位置づけが強かったものの、SEO施策を通じて「潜在的な見込み顧客との接点をつくる媒体」として捉えられるようになりました。記事コンテンツを起点とした問い合わせや、営業活動時の補足資料としての活用など、従来にはなかった使い方が生まれています。
ただし、トラフィック増加がそのまま売上や成約数に直結したと断定することはできません。SEO施策は中長期的な取り組みであり、成果の評価には継続的な観測が必要です。本事例においても、数値の変化を過度に評価するのではなく、「検索経由の接点が増えた」「改善の手応えが得られた」という段階的な成果として捉えています。
成功要因
本事例における成果は、特定の施策が突出して効果を発揮したというよりも、意思決定や進め方を含めた全体設計が状況に合っていた点に支えられていたと考えられます。
SEO施策は手法だけを真似しても同様の結果が得られるとは限らず、どのような前提条件のもとで、どのように取り組んだのかが重要になります。ここでは、A社の取り組みを振り返りながら、再現性という観点で参考になり得る要因を整理します。
成功要因① 体制とリソースを踏まえた現実的な判断
一つ目の成功要因は、理想論に寄せすぎず、A社の体制やリソースに合わせた判断を行った点です。SEO施策に関する情報は多く、「やるべきこと」が過剰になりがちですが、本事例では実行・継続が難しい施策は初期段階で候補から外しています。専任担当者がいないという前提を踏まえ、限られた工数でも進められる内容に絞ったことで、施策が途中で頓挫するリスクを抑えることができました。
また、施策内容や目的をできるだけ言語化し、関係者間で共有したことも重要でした。なぜこの施策を行うのか、どのような効果を期待しているのかを明確にしたことで、場当たり的な対応を避け、判断基準を持って取り組むことが可能になっています。
成功要因② 短期成果よりも積み上げを重視した進め方
二つ目の成功要因は、短期的な成果を過度に追わず、積み上げ型の施策としてSEOに取り組んだ点です。検索順位やアクセス数の変動に一喜一憂せず、一定の期間をかけて評価されることを前提に進めたことで、無理な方向転換や過剰な修正を避けることができました。
特に、検索ニーズに基づいたテーマ設計や、コンテンツ同士の役割分担といった基礎的な設計を優先したことが、結果としてトラフィック増加につながったと考えられます。こうした進め方は、即効性を求める企業には向かない場合もありますが、継続的な集客基盤を構築したい企業にとっては、参考になる点が多いといえるでしょう。
クライアントの声
SEO施策を進めるにあたって、当初は「本当に自社で続けられるのか」「成果が出るまでにどの程度の時間がかかるのか」といった不安がありました。これまで明確な方針を持ってWeb施策に取り組んだ経験が少なく、社内でもSEOに対する理解が十分とは言えなかったため、最初の判断は慎重だったと感じています。
実際に取り組みを始めてからは、施策の目的や考え方を都度共有してもらえたことで、なぜこの作業が必要なのかを理解しながら進めることができました。単に「記事を増やす」「キーワードを狙う」といった表面的な話ではなく、自社の状況に合わせた進め方を一緒に整理できた点は、判断材料として非常に参考になりました。
成果についても、数値だけを強調されるのではなく、どのような変化が起きているのかを冷静に説明してもらえた点が印象に残っています。短期間で劇的な変化が起きる施策ではないことを理解したうえで取り組めたため、社内でも納得感を持って継続を判断できました。SEO施策を検討している企業にとっては、成果だけでなく進め方や考え方を重視することが重要だと感じています。
同じ施策が向いている企業・向いていない企業
本事例で紹介したSEO施策は、すべての企業にそのまま当てはまるものではありません。事業内容やWebサイトの役割、社内体制によって、適した進め方や期待できる成果は異なります。ここでは、A社の取り組みを踏まえたうえで、同様の施策が向いている企業と、慎重に検討したほうがよい企業の特徴を整理します。自社の状況と照らし合わせながら、判断材料として活用してください。
向いている企業
本事例と同様の施策が向いているのは、短期的な成果よりも中長期的な集客基盤の構築を重視している企業です。特に、Webサイトを通じて将来的な見込み顧客との接点を増やしたいと考えている場合には、検索ニーズに基づいたコンテンツを積み上げていく取り組みが有効だと考えられます。
また、専任のWebマーケティング担当者がいない、あるいはリソースが限られている企業にも適しています。施策内容を絞り込み、無理なく継続できる範囲で進める設計であるため、完璧な体制が整っていなくても取り組みやすい点が特徴です。SEO施策を通じて、自社内にノウハウや判断軸を蓄積したい企業にとっても、参考になる事例といえるでしょう。
向いていない企業
一方で、即効性の高い成果を強く求めている企業には、本事例の施策は向いていない可能性があります。短期間で問い合わせ数や売上を大きく伸ばすことを目的としている場合、SEO施策だけでは期待に応えられないことも多く、他の施策と併用する検討が必要になります。
また、明確な事業戦略やWebサイトの役割が定まっていない企業も注意が必要です。SEO施策は方向性が曖昧なまま進めると、コンテンツが散漫になりやすく、成果を評価しづらくなります。自社が何を目的としてWebサイトを運用しているのかを整理できていない場合は、施策実行の前に前提条件を見直すことが重要だと考えられます。
まとめ
本事例では、A社が自然検索流入の伸び悩みを背景に、段階的なSEO施策へ取り組んだプロセスを紹介しました。専任担当者がいない体制や、明確な数値目標が定まっていない状況の中でも、課題を整理し、現実的な方針を定めたうえで施策を進めることで、約6カ月間でトラフィック増加という変化が確認されています。
一方で、本施策は短期間で即効性のある成果を狙ったものではなく、あくまで中長期的な集客基盤を整えることを目的とした取り組みです。そのため、成果の評価についても数値だけで断定せず、社内での認識変化やWebサイトの役割の広がりといった定性的な側面を含めて捉える必要があります。
SEO施策が自社に向いているかどうかは、事業内容や体制、期待するスピードによって異なります。本記事で紹介した考え方や進め方を、自社の状況と照らし合わせながら検討することで、無理のない判断につなげていただければ幸いです。SEO施策を「流行の手法」としてではなく、事業に合った選択肢の一つとして検討する際の参考になればと考えています。
検索流入が伸び悩み、何から着手すべきか判断しづらい場合は、まず課題と優先順位の整理が重要です。貴社の体制や運用状況に合わせて、無理のない施策設計と進め方を一緒に整理しますので、ご相談ください。
コメント